東洋経済オンライン『東洋経済education×ICT』インタビュー記事を担当しました

2022年の日本の出生数はついに80万人を割り、少子化の流れに歯止めがかからない。政府は男性の育児休業取得率を25年に30％まで押し上げるべく、育児・介護休業法を改正。22年10月から育児休業の分割取得ができるようになったほか、「産後パパ育休（出生時育児休業）」が創設された。男性の育児参加が期待される中、各種制度を活用して子育てと教員の仕事の両立を図る2名の“現役パパ先生”にインタビューを実施。仕事と家庭のバランスを取りつつ、充実した生活を送るには——。彼らの生の声を紹介する。